「イスラエルの超エリートたち」がイラン核施設爆破か、緊張高まる中東情勢（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース

●　イラン核施設の爆発で思い出すモサド元長官の言葉　イラン中部ナタンツの核関連施設で4月11日、大爆発が起きた。イスラエル最強の諜報機関「モサド」によるサイバー攻撃ともいわれている。【この記事の画像を見る】　このニュースを知ってすぐに筆者は、4年半にわたってモサドを率いたエフライム・ハレヴィ長官の言葉を思い出した。　「戦略の目的は、こちら側が仕掛けることによって、物理的衝突を加速させ、テロリストどもが高度な兵器を自由に使えるようになる前にたたきつぶすことにある」　この言葉通りのことが、宿敵イランに対して実行されたのだろう。　実は、イラン核開発で中心的役割を担うナタンツのウラン濃縮施設が破壊工作のターゲットになったのは、これが初めてではない。昨年7月、遠心分離機の組み立て工場に仕掛けられた爆発物で火災が発生し、甚大な被害を受けている。

　さらにさかのぼれば、2010年にはアメリカとイスラエルで開発されたとされるコンピューターウイルス「スタックスネット（Stuxnet）」によるサイバー攻撃で約1000基の遠心分離機が壊された。攻撃は、インターネットに接続されておらず安全だと思われた制御システムにUSBメモリーを介してマルウエア（悪意のあるソフトウエア）を侵入させる方法で行われた。　新しい国家間サイバー戦争の幕開けだ、と当時話題になった。だが安全保障の専門家であるリチャード・クラークによれば、それ以前から宣戦布告なしに見えないサイバー戦争が始まっているという。　例えば、2007年9月6日、北朝鮮が設計したシリア領内の核兵器工場をイスラエル軍が空爆したが、不思議なことになんの反撃もなかった。なぜなら、イスラエル軍がシリアのコンピューターネットワークに事前にひそかに侵入して、同国の防空レーダーを無力化していたからだ。 ●　超エリートたちがサイバー戦略に関与　イスラエル取材で垣間見た軍のITエリート教育もずば抜けていた。四方を敵に囲まれた中で国家存続を目指すイスラエルにとって、今やサイバー空間が戦場だからだ。同国では18歳になると男女を問わず兵役義務（男子3年、女子1年半）があるが、エリートの選抜は16歳から始まり、何段階もの厳しいテストを合格した者だけがサイバー諜報部門のトップ集団「8200部隊」に配属される。　「タルピオット」と呼ばれる最先端軍事技術の研究・開発を担うスーパーエリート育成プログラムもある。そんな超エリートの若者たちが次々とサイバー戦略に関わるのだから、他国がそう簡単に追い付けるわけがない。　今回の攻撃が爆発物によるものかサイバー攻撃かは不明だが、イランのザリフ外相は12日、今回の攻撃をイスラエルによる「テロ行為」と名指しで非難。「シオン主義者（パレスチナにユダヤ人の民族的拠点を再建しようとする人々）は、我々が核開発を巡る制裁解除に向けて前進したため復讐しようとしている。我々は彼らに対して復讐する」と声を荒らげた。　さらに対抗措置として、ウランの濃縮度を現在の20％から60％まで引き上げるとも言明。核兵器に転用可能な90％以上の値に大幅に近づくことになる。　イスラエル側はこれまでどおりいかなる破壊工作への関与について肯定も否定もしていないが、ネタニヤフ首相にとって今回の攻撃はまさに一挙両得の妙手であることは明らかだ。

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