14日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、前日比540円62銭（2.00%）安の2万6446円82銭で前場を終えた。14～15日の米連邦公開市場委員会（FOMC）での大幅利上げ観測が浮上し、前日の米�株式相場が急落した流れで日本株にもリスク回避の売りが波及した。
半導体関連株や値がさ株など幅広い銘柄が売られ、日経平均の下げ幅は一時600円に達した。一方、日経平均はショートカバー（売り方の買い戻し）主導で下げ渋る場面もみられるなど、FOMCを前に短期マネーの動きが激しかった。米株価指数先物は日本時間14日午前の取引ではやや持ち直した。
東証株価指数（TOPIX）は続落し、前引けは1.55%安だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆4896億円、売買高は6億736万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1543と、全体の約8割を占めた。値上がりは231、変わらずは64銘柄だった。
東エレク、ファストリ、ソフトバンクグループ（SBG）、第一三共が下落した。一方、ホンダ、味の素が高い。千葉銀、静岡銀など銀行株の上昇も目立った。
〔日経QUICK�ニュース（NQN）〕
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