中国と韓国、文化起源を巡る対立が激化している - Newsweekjapan

＜中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている＞

韓国の大手食品メーカーが欧州に向けて輸出したインスタントラーメンなどから発がん性物資の代謝産物が検出された。欧州連合（EU）当局が各国に当該商品の回収を通知すると、中国メディアが大々的に報道した。

新型コロナウイルス感染症の影響で世界的に「巣ごもり」生活者が増え、インスタント食品の消費が拡大するなか、中国メディアは韓国メーカーの失速が、中国メーカーの好機になると報じたが、中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている。

韓国インスタントラーメンから発がん性物資検出をめぐって

2021年８月６日、EUの食品飼料緊急警報（RASFF）システムが、韓国の食品メーカー、農心の「海鮮タンメン」と八道の「ラポッキ」から基準値を上回る2-クロロエタノール（2-CE）が検出されたと発表し、欧州各国に商品の回収とリコールの実施を促す通知を行った。2-CEは発がん性物質に指定されているエチレンオキサイドの代謝産物で、2-CE自体は発がん性物質に分類されていない。

韓国食品医薬品安全庁が製造工場の調査を行い、国内用と輸出用の「海鮮タンメン」の原料と輸出用「ラポッキ」の粉末スープから2-CEが検出されたが、摂取しても健康に害を与える量ではないと発表した。農心も国内向けと輸出向けは生産ラインが異なるため国内向けは問題ないと述べたが、同じ工場で生産している以上、安全とは言いきれないと不安視する声が韓国内で上がっている。

RASFFの措置を受け、昨年、キムチ論争の端緒を開いた環球時報が反応した。中国国営メディアの環球時報が英語版のグローバルタイムスに「農心の欧州市場の打撃で中国ラーメンが機会をうかがっている」と題する記事を掲載し、中国メーカーの好機と報じたのだ。中国新聞坊も「韓国ラーメン会社が発がん物質基準値の最大148倍を超える事故を起こした」と題した記事で詳細に報道した。

韓国と中国、キムチの起源をめぐる論争勃発

2020年、中国と韓国のキムチの起源をめぐる論争が勃発した。同年11月、中国四川省眉山市の「泡菜（パオツァイ）」が国際標準化機構（ISO）の認証を受けると、環球時報が「キムチ（泡菜）宗主国、韓国の恥辱」と報じたのだ。「泡菜」は野菜を塩漬けにした発酵食品で、キムチは中国では「朝鮮泡菜」「韓国泡菜」と呼ばれている。

【参考記事】韓国と中国、「キムチ論争」勃発

中国と韓国のメディアが論争を繰り広げ、中韓双方の人気ユーチューバーや駐韓米国大使、国連駐在中国大使が論争に加わった。また中国共産党の中央政治法律委員会が「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と述べるなど両国の軋轢が高まった。

論争が続いていた21年3月、韓国ドラマに「中国産ビビンバ」が登場。中国メーカーの番組内広告だったが、「中国がビビンバの起源まで主張している」という声まで出たほどだ。

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